<季刊特集> 　 　
　 　
　 　
　 　
　
　
　「民主党農政1年の検証と提言」（２０１０年夏季特集シリーズ）（連載期間：７／２５号～連載中）
　
　　　「環境重視の農業への転換を」 茨城大学農学部教授　中島紀一（８／５号）
　　　「民主党水産政策への期待と懸念」<１～連載>　東京大学社会科学研究所教授　加瀬和俊（夏季特集号）
　　　「新政権の雇用対策や新成長戦略を射程外に置く「森林・林業再生プラン」」<１～連載>　パ宇都宮大学名誉教授　笠原義人（夏季特集号）
　　　「農業と政治」<１～連載>　キヤノングローバル戦略研究所研究主幹　山下一仁（夏季特集号・８／５号）
　　　「民主党農政と農政ビジョン」<１～連載>　東京大学大学院准教授　矢坂雅充（夏季特集号）
　　　「日本農業の再構成」<１～連載>　日本大学教授　盛田清秀（夏季特集号）
　　　「いま、農政の軸に据えること」<１～２>　藤澤流通・マーケティング研究所代表　藤澤研二（夏季特集号・８／５号）
　　　「日本農業のアキレス腱」<１～連載>　ユニパックグレイン㈱代表取締役　茅野信行（夏季特集号・８／５号）
　　　「大規模農家ほど所得補償歓迎」<農林抄>　農業ジャーナリスト　大野和興（夏季特集号）
　
　
　
　「里山再生・活用で農山漁村が躍動！」（２０１０年春季特集シリーズ）（連載期間：４／１５号～連載中）
　
　　　「備前里山再生プロジェクト構想」<１～連載中>　備前グリーンエネルギー㈱事業部企画室長　井筒耕平（７／１５号）
　　　「里山林を健康に持続させるには」<１～３>　森林総合研究所関西支所地域研究監　黒田慶子（７／５号・７／１５号・８／５号）
　　　「里山保全活動と環境教育」龍谷大学法学部講師　谷垣岳人（７／５号）
　　　「生物多様性を楽しむ」龍谷大学理工学部教授・里山学研究センター副センター長　遊磨正秀（６／２５号）
　　　「里山環境の保全と教育」龍谷大学理工学部教授・里山学研究センター長　宮浦富保（６／１５号）
　　　「パルシステムの原木栽培しいたけを通じた里山保全の取組み」パルシステム生活協同組合連合会食料農業政策室長　高橋宏通（３／２５号）
　　　「里～山へ自然と人と活動が融合した里山の再生」京都大学大学院農学研究科教授　新山陽子（４／２５号）
　　　「「私有林」再生プランへ森林組合力量アップを」<農林抄>　宇都宮大学名誉教授　笠原義人（新年号・２／１５号）
　　　「里山活用による地域活性化」ＮＰＯ法人間伐材研究所代表　幹田秀和（４／２５号）
　　　「儲かる林業づくりへ大改革」インタビュー<１～２>内閣官房国家戦略室内閣審議官　梶山恵司（４／１５号・４／２５号）
　　　「いま、農山村地域に求められること」<１～３>地球環境戦略研究機関国際生態学センター研究員　矢ヶ崎朋樹（４／１５号・５／１５号・４／２５号）
　　　「里山活用による地域活性化」ＮＰＯ法人里山ねっと・あやべ事務局長　前田吉範（４／１５号）
　
　
　
　「食料自給力向上へ米粉需要を創造する」（２０１０年新年特集シリーズ）（連載期間：１／５号～４／１５号）
　
　　　「お米革命」<１～３>群馬製粉（株）取締役社長　山口慶一（３／２５号・４／５号・・４／１５号）
　　　「マーケティング活動をふまえた『米粉』定着作戦」<１～２>マーケティングプロデューサー　平岡　豊（３／１５号・４／５号）
　　　「米粉と食文化」農林中金総合研究所特別理事　蔦谷栄一（３／５号）
　　　「米粉パンなどの利用に適する米粉の特性とは」<１～２>近畿中国四国農業研究センター主任研究員　荒木悦子（新年号・１／１５号）
　　　「１００％米粉パン実現に向けた製粉新技術」<１～２>福山大学教授　井ノ内直良（新年号・２／５号）
　　　「イネの機能性澱粉素材の開発と米粉利用」<１～連載中>九州大学大学院農学研究院教授　佐藤　光（新年号・２／５号・３／２５号）
　　　「新規米粉ビジネスの誕生と定着の課題」<１～３>ＮＰＯ法人国内産米粉促進ネットワーク理事長　髙橋正郎（新年号・１／１５号・３／５号）
　　　「にいがた発「Ｒ１０プロジェクト」<１～２>　新潟県農林水産部食品・流通課（新年号・２／１５号）
　　　「米粉パン開発による地域貢献」<１～３>山崎製パン(株)中央研究所所長　山田雄司（新年号・２／１５号・２／２５号）
　　　「自給力向上事業は農業創造のラストチャンス」<１～３>大潟村あきたこまち生産者協会代表取締役　涌井　徹（新年号・１／１５号・２／２５号）
　　　「パン業界から見た米粉の使用とその将来」<農林抄・１～連載中>農業環境技術研究所上席研究員　横沢正幸（新年号）
　　　「米粉文化創造による“瑞穂の国”再生」<農林抄>農林中金総合研究所特別理事　蔦谷栄一（１／１５号）
　
　
　「地球温暖化による我が国農業の行方」（２００９年夏季）（連載期間：７／２５号～１０／２５）

　　
　　　「地球温暖化による我が国農業の行方と農水省調査レポート」週刊農林編集部（１０／２５号）
　　　「地球温暖化が水稲生産に与える影響と適応技術開発の展望」石川県立大学准教授　中川博視（１０／２５号）
　　　「地球温暖化による世界の食料需給変化とその日本への影響」国際農林水産業研究センター国際開発領域　古家　淳（１０／５号）
　　　「気候変化と農業生産」<１～２>農業環境技術研究所上席研究員　横沢正幸（７／２５号・８／５号）
　　　「水稲に及ぼす温暖化の影響と対策技術」<１～２>　　九州沖縄農業研究センター上席研究員　森田　敏（７／２５号・９／２５号）
　　　「統計的アプローチによる地球温暖化のアジア水稲生産への影響評価」<１～２>
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　埼玉県環境科学国際センター自然環境担当主任　増冨祐司（７／２５号・９／５号）
　　　「地球温暖化と農業」<１～２>筑波大学生命環境科学研究科教授　林　陽生（７／２５号・９／２５号）
　　　「地球温暖化が農地・農業用水・農業水利施設に及ぼす影響と適応策」<１～３>
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　農村工学研究所農村総合研究部長　高橋順二（７／２５号・８／２５号・１０／５号）
　　　「地球温暖化が果樹栽培に与える影響の実際」<１～３>果樹研究所果樹温暖化研究チーム上席研究員　杉浦俊彦（７／２５号・９／５号・１０／１５号）
　　　「気候変動とエネルギー危機に対応した２１世紀型農業の設計」<１～２>北海道大学大学院教授　大崎　満（７／２５号・１０／１５号）
　　　「地球温暖化が求める原点への回帰」<農林抄>農林中金総合研究所特別理事　蔦谷栄一（７／２５号）
　　　「気候リスク対策としての農業共済」農業環境技術研究所大気環境研究領域特別研究員　飯泉仁之直（８／５号）
　　　「『均一・大規模』から〝モザイク・循環〟へ」北海道大学教育研究センター特任准教授　辻　宣行（８／５号）
　
　
　
　「加工・業務用野菜の省力化技術最前線」（２００９年春季Ⅱ）（連載期間：６／１５号～７／５号）

　　
　　　「加工・業務用キャベツ大玉栽培による低コスト化」兵庫県立農林水産技術総合センター主任研究員　斎藤隆雄（７／５号）
　　　「加工用カボチャ生産の省力化栽培」鹿児島県農業開発総合センター　満留克俊（７／５号）
　　　「暖地レタスの省力化生産技術」香川県農業試験場　香西修志（６／２５号）
　　　「長野県における業務用レタス生産安定化に向けて」長野県野菜花き試験場主任研究員　小澤智美（６／１５号）
　　　「加工・業務用レタスの生産の現状と課題」<１～２>九州沖縄農業研究センター上席研究員　大和陽一（６／１５号・６／２５号）
　
　
　
　「『平成の農地改革』を論評する」（２００９年春季Ⅰ）（連載期間：４／５号～４／２５号）

　　
　　　「農地法等改正案と農業委員会の役割」全国農業会議所事務局長代理　柚木茂夫（４／１５号）
　　　「制度は変わる、現実は変わるか」日本大学教授　盛田清秀（４／１５号）
　　　「担い手問題からみた「農地制度改革」の光と影」東京大学大学院教授　谷口信和（４／１５号）
　　　「農地法改正に思う」全国有機農業推進協議会副理事長　本野一郎（４／５号）
　　　「利用本位の農地制度改革」評論家・帝京平成大学教授　叶　芳和（４／５号）
　　　「農地法改正の意義と課題」高崎経済大学学長　吉田俊幸（４／５号）
　
　
　「「食育」から農を応援しよう！」（２００９年新年特集）（連載期間：１／５号～４／２５号）

　　
　　　　「学校給食から発信する食育」高崎市立並榎中学校教諭　山田ミチ子／栄養士　福島智枝子（３／２５号）
　　　　「体験に根ざした食育～きときと氷見地消地産推進協議会」<１～２>氷見市商工観光課澤　永貢子一（３／１５号・４／２５号）
　　　　「食育は小さな歩みなれど大きな力あり」栃木県農業大学校教授 齋藤一治（３／５号）
　　　　「食育から日本農業を応援しよう」<１～３>滋賀大学教育学部教授 木島温夫（３／５号・３／１５号・４／５号）
　　　　「食育を通じた農山漁村の活性化」<農林抄>内閣府食育推進室主査 佐藤義典（１／１５号）
　　　　「手作りおにぎり」で育つ「農業・農家の応援団」<１～３>農山漁村文化協会常務理事 栗田庄一（新年特集号・１／２５号・２／２５号）
　　　　「子ども達の農業に対する興味と可能性を広げる子どもファーム・ネット」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　全国子どもファーム・ネット推進協議会事務局 伊藤　悟（新年特集号）
　　　　「とくしまみそ汁プロジェクト」<１～２>徳島県阿波市立市場小学校教諭 藤本勇二（新年特集号・１／１５号）
　　　　「なぜ喜多方市小学校農業科がはじまったのか」<１～３>喜多方市教育委員会課長補佐 渡部　裕（新年特集号・２／１５号・２／２５号）
　　　　「食の大切さと喜びを伝える食育」青山学院大学教授 三村優美子（新年特集号）
　　　　「水産版食育「ぎょしょく教育」の実践と地域の連携」<１～３>
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　愛媛大学南予水産研究センター教授 若林良和（新年特集号・１／１５号・２／１５号）
　　　　「食育から日本農業を応援する」<１～２>長崎大学大学院准教授 中村　修（新年特集号・１／２５号）
　　　　「食育が変える『農』の未来」<農林抄>農林水産省大臣官房食料安全保障課長 末松広行（新年特集号）
　
　
　
　「新たな食料安全保障の確立」（２００８年夏季特集）（連載期間：７／２５号～１１／１５号）

　　
　　　　「自給率向上に向けた野菜戦略」<農林抄>東京農業大学教授 藤島廣二（９／２５号）
　　　　「食糧危機に備え『ＭＹ米備蓄』」<農林抄>ビジョン２１代表 安田節子（９／１５号）
　　　　「決裂したＷＴＯドーハラウンド交渉の含意」<農林抄>東京農業大学客員教授 白岩　宏（９／５号）
　　　　「農業は日本のソフトパワー」<農林抄>帝京平成大学教授 叶　芳和（８／５号）
　　　　「フード・マイレージから考察する食料安全保障」<１～３>農林水産省北陸農政局企画調整室長 中田哲也（夏季特集号・９／５号・１０／２５号）
　　　　「バーチャルウォーター貿易と水や食の安全保障」<１～２>東京大学生産技術研究所教授 沖　大幹（夏季特集号・８／５号）
　　　　「日本の食料安全保障を脅かすもの」<１～連載中>経済産業研究所上席研究員 山下一仁（夏季特集号・８／２５号・１０／５号・１１／５号）
　　　　「国内資源を利用できない日本食料自給率は向上できるか」<１～７>東京大学大学院教授 鈴木宣弘
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 （夏季特集号・８／５号・９／５号・１０／１５号・１０／２５号・１１／５号・１１／１５号）
　　　　「新たな食料安全保障と世界を見る農業の構築」<１～３>宮城大学大学院研究科長 大泉一貫（夏季特集号・８／５号・９／２５号）
　　　　「世界の穀物需給と日本の食料安全保障」<１～４>ユニパックグレイン㈱代表 茅野信行（夏季特集号・８／５号・９／２５号・１０／１５号）
　　　　「バイオ燃料が国際農産物需給へ与える影響」<１～３>農林水産政策研究所主任研究官 小泉達治（夏季特集号・８／２５号・１０／５号）
　　　　「新たな食料安全保障の構築」<農林抄>農林水産省大臣官房食料安全保障課長 末松広行（夏季特集号）
　
　
　
　「夢の超多収稲づくりへの挑戦」（２００８年企画特集）（連載期間：６／２５号～７／１５）

　　
　　　　「飼料米品種の開発とその利用」<１～２>国際農林水産業研究センター 堀末　登（７／５号・７／１５号）
　　　　「飼料用超多収稲の開発と給与技術の展望」<１～２>山形大学農学部教授 吉田宣夫（６／２５号・７／１５号）
　　　　「水稲の品種改良における収量性向上の現状と展望」作物研究所低コスト稲育種研究チーム長 根本　博（６／２５号）
　
　
　
　「遺伝子組換え農作物研究の展開」（２００８年春季特集）（連載期間：４／５号～６／１５号）

　　
　　　　「干ばつ等の不良環境に強い作物の研究開発」東京大学大学院教授 篠崎和子（５／１５号）
　　　　「遺伝子組換えによる新しい花色の開発」<１～２>サントリー（株）植物科学研究所所長 田中良和（４／２５号・６／１５号）
　　　　「機能性に着目した遺伝子組換え農作物開発の最前線」遺伝子組換え作物開発センター長 高岩文雄（４／２５号）
　　　　「病害抵抗性遺伝子組換え農作物の研究開発動向」<１～２>作物研究所稲遺伝子技術研究チーム長 大島正弘（４／１５号・６／１５号）
　　　　「遺伝子組換え作物と国際アグリビジネスをめぐる状況」<１～２>宮城大学食産業学部教授 三石誠司（４／１５号・６／５号）
　　　　「遺伝子組換え農作物をめぐる状況」農林水産技術会議事務局技術安全課課長 早川泰弘（４／５号）
　　　　「環境修復効果のある遺伝子組換え植物開発の最前線」農業生物資源研究所室長 田部井　豊（４／５号）
　　　　「遺伝子組換え作物栽培に期待する」バイオ作物懇話会代表 長友勝利（４／５号）
　
　
　
　
　「農村を元気にする新・農業マーケティング」（２００８年新春特集）（連載期間：新年号～３／２５号）

　　
　　　　「農林水産の「モデルチェンジ」を考える」<１～３>産学連携推進機構理事長 妹尾堅一郎（１／２５号・２／２５号・３／２５号）
　　　　「農産物直売所を中心に農村資源の有機的活用を」農村開発リサーチ代表取締役 田中　満（１／１５号）
　　　　「農産物のブランドについての取り組み」<１～３>船井総合研究所チーフコンサルタント 楠元武久（新年号・２／１５号・３／２５号）
　　　　「知的財産を活用した地域活性化マーケティング」<１～３>宇都宮大学知的財産センター長 山村正明（新年号・１／１５号・３／１５号）
　　　　「フードシステム視点からの地域活性化戦略」<１～３> 千葉大学大学院教授 斎藤　修（新年号・２／２５号・３／５号）
　　　　「地域経営を組織化して地域の活性化」<１～３>岩手大学教授 木村伸男（新年号・１／１５号・３／５号）
　　　　「農山漁村の活性化について」農林水産省農村振興局農村政策課長 永嶋善隆（新年号）
　　　　「農業マーケティングの前提となる基本的な環境認識」<１～３>江戸川大学教授 藤澤研二（新年号・１／２５号・３／５号）
　　　　「あおもりを元気にする『攻めの農林水産業』の推進」<１～３>
　　　　　　　　　　　　　　青森県農林水産部総合販売戦略課長 小山内一男（新年号・１／１５号・２／１５号）
　　　　「農林水産分野における知的財産戦略」農林水産省大臣官房参事官 松原明紀（新年号）
　
　
　
　「地球温暖化がもたらす食料危機」（２００７年特別企画）（連載期間：１２月５日号）

　　
　　　　　ＰＣＣ第４次統合報告書「平均気温３℃上昇で農業壊滅」　週刊農林編集部（１２／５号）
　　　　　日本農業に与える影響「２０６０年代の稲作生産量最大１５％減」　週刊農林編集部（１２／５号）
　　　　　農業土壌の炭素貯留効果「不耕起、堆肥で炭素貯留効果向上」　週刊農林編集部（１２／５号）
　
　
　
　「有機農業推進法施行1年の検証と提言」（２００７年秋季特集）（連載期間：１１月５日号～１２月５日号）

　　
　　　　書評「基礎講座有機農業の技術」国学院大学経済学部教授 久保田裕子（１２／５号）
　　　　「「自給」と「提携」、消費者の理解を広げる「有機農業公園」づくり」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国学院大学経済学部教授 久保田裕子（１１／１５号）
　　　　「第二世紀も有機農業一筋の情熱を貫く」全国有機農業推進協議会代表 金子美登（１１／１５号）
　　　　「有機農業推進法成立１年後の政策課題」民間稲作研究所代表 稲葉光國（１１／１５号）
　　　　「有機農業推進法が施行されて一年」茨城大学農学部教授 中島紀一（１１／５号）
　　　　「条件整備にあたっての二つのポイント」農林中金総合研究所特別理事 蔦谷栄一（１１／５号）
　　　　「有機農業推進法に期待する」有機農業推進協会事務局長 白根節子（１１／５号）
　
　
　
　「飼料自給戦略の研究第３弾『国産バイオ燃料増産の研究』」（２００７年夏季特集）（連載期間：７月２５日号～１０月２５日号）

　　
　　　　「廃食油と地域活性化」鳥取環境大学環境政策学科教授 金子弘道（１０／２５号）
　　　　「ガス化を経由する木質系バイオマスからの軽油製造」産業技術総合研究所 花岡寿明（１０／２５号）
　　　　「沖縄における国産バイオエタノールの生産・利用」国立国会農林環境課調査員 遠藤真弘（１０／１５号）
　　　　「地域でのエネルギー自給の試み」岩手県奥州市地域エネルギー推進室長 菅原　浩（１０／１５号）
　　　　「バイオディーゼル燃料の利用推進に向けて」日本有機資源協会専務理事 今井伸治（９／５号）
　　　　「遺伝子組換えによるバイオ燃料資源作物改良の展望」 農業生物資源研究所耐病性研究ユニット長 高辻博志（８／２５号）
　　　　「木質バイオマスからのエタノール生産技術の現状と今後の展望」 森林総合研究所林業工学研究領域長 今富裕樹（８／２５号）
　　　　「最近の国際的バイオ燃料事情と国産本格導入戦略構想」<１～２> 国際食料・農業貿易政策協議会理事 白岩　宏（８／５号・９／５号）
　　　　「当社のバイオ燃料地域利用モデル実証事業」 オエノンホールディングス㈱会長 田中時信（８／５号）
　　　　「「イネイネ・日本」プロジェクト立上げ」 東京大学大学院教授 森田茂紀（８／５号）
　　　　「エネルギー、マテリアル資源の地産地消をめざして」 上越市中小企業支援室主事 平原謙一（夏季特集号）
　　　　「バイオマス・プラスチックの実用化に向けて」<１～２> バイオインダストリー協会事業推進部長 大島一史（夏季特集号・１０／１５号）
　　　　「アメリカにおけるトウモロコシからのエタノール生産の拡大」<１～３> 東洋大学経済学部長 服部信司（夏季特集号・９／５号・１０／５号）
　　　　「トヨタのバイオ燃料に関する考え方」 トヨタ自動車シニアスタッフエンジニアー 森光信孝（夏季特集号）
　　　　「ソフトバイオマスからの燃料用エタノール製造の展望」<１～２>
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 地球環境産業技術研究機構微生物研究グループリーダー 湯川英明（夏季特集号・８／５号）
　　　　「バイオディーゼルの製造技術とディーゼルエンジンの対応技術および今後の展開」<１～２>
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 滋賀県立大学工学部教授 山根浩二（夏季特集号・１０／５号）
　　　　「国産バイオ燃料の大幅な生産拡大に向けた資源作物の栽培研究と品種改良」<１～２>
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 作物研究所研究管理監 荒木　均（夏季特集号・９／２５号）
　　　　「国産バイオ燃料生産拡大目標達成に向けた展開」<農林抄> 農水省環境政策課長 西郷正道（夏季特集号）
　
　
　
　「飼料自給戦略の研究第２弾『エコフィード』」（２００７年春季特集）（連載期間：４月５日号～７月１５日号）

　　
　　　　「ドイツにおける食品残さ飼料化の政策と展開」<１～２> 名古屋大学准教授 淡路和則（６／１５号・７／１５号）
　　　　「資源循環型社会構築にむけたエコフィードの課題」<１～３> 畜産草地研究所チーム長 川島知之（６／５号・６／１５号・７／１５号）
　　　　「巨大都市・東京における食品残渣飼料化事業」<１～２> （株）アルフォ城南島飼料化センター長 田波猛志（６／５号・６／１５号）
　　　　「食品残さの飼料化の課題と今後の展開方向」<１～３> 宮崎大学農学部教授 入江正和（４／１５号・５／２５号・６／５号）
　　　　「需給接合システムの課題と展開方向」 三重大学助教授 森　久綱（４／１５号）
　　　　「養豚協会が麹菌利用した飼養に取組み」 日本養豚協会常務 伊藤政美（４／１５号）
　　　　「エコフィードの現状と展開方向」 日本大学生物資源科学部教授 阿部　亮（４／５号）
　　　　「エコフィードの推進状況と今後の展開方向」<１～２> 農水省畜産振興課需給対策室長 山本徹弥（４／５号・４／１５号）
　　　　「酵母菌を使った食品残渣の飼料化による肉用牛肥育経営」 國分農場代表取締役 國分俊作（４／５号）
　　　　「有望未来技術『麹発酵飼料』」<１～２> 源麹研究所代表取締役 山元正博（４／５号・５／２５号）
　
　
　
　「飼料自給戦略の研究」（２００７年新春特集）（連載期間：１月５日号～４月２５日号）

　　
　　　　解説「０６年度国産飼料作付実績と０７年度行動計画」 週刊農林編集部（３／５号）
　　　　「飼料自給率の向上に向けた飼料作物品種の開発の現状と展望」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　東北農業研究センターサブチーム長 上山泰史（３／２５号）
　　　　解説「０６年度国産飼料作付実績と０７年度行動計画」 週刊農林編集部（３／５号）
　　　　「飼料自給率の向上に向けた飼料作物品種の開発の現状と展望」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　北海道農業研究センター上席研究員 濃沼圭一（３／５号）
　　　　「野草資源を活用する放牧ＰＲ大作戦を」 フリージャーナリスト 吉田光宏（３／５号）
　　　　「米国穀物の輸出減少は実質８年続く」 週刊農林編集部（２／２５号）
　　　　「自給飼料活用による地域酪農の再生」 酪農学園大学経済学科教授 荒木和秋（２／２５号）
　　　　　解説「２００７年度　粗飼料自給率向上対策」 週刊農林編集部（２／５号）
　　　　「西日本における放牧の新たな展開」<１～３> 近畿中国四国農業研究センター主任研究員 高橋佳孝（１／１５号・３／５号・３／１５号）
　　　　「飼料穀物の国際需給・価格動向の現状と展望」<１～３> 飼料輸出入協議会専務 江藤隆司（新年号・１／１５号・２／５号）
　　　　「飼料自給率向上への取組み」<１～２> 農水省畜産振興課長 釘田博文（新年号・２／２５号）
　　　　「飼料自給率の向上に向けた飼料作物品種の開発の現状と展望」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　畜産草地研究所草地研究支援センター長 杉田紳一ほか（新年号）
　　　　「わが国における飼料自給戦略」<１～３> 宮崎大学農学部教授 杉本安寛（新年号・３／２５号・４／２５号）
　　　　「日本の飼料自給戦略に関する生態学的考察」<１～２> 宮崎大学農学部教授 西脇亜也（新年号・２／５号）
　　　　「自給飼料基盤に立脚した畜産経営とは何か」<１～３> 九州大学大学院助教授 福田　晋（新年号・３／５号・３／２５号）
　　　　「生産現場から持続可能な畜産を展望する」<１～３> 北里大学獣医畜産学部教授 萬田富治（新年号・１／１５号・２／５号）
　
　
　
　「有機農業推進法成立記念特集」（緊急企画）

　　
　　　　「山形県有機農業者協議会の設立」 山形県有機農業者協議会会長 平田啓一（５／１５号）
　　　　「熊本県の有機農業推進計画の策定方向」熊本県農業技術課 松田直人（５／１５号）
　　　　解説と論評「有機農業推進基本方針」」 週刊農林編集部 （５／１５号）
　　　　「「有機農業推進基本方針」策定への提案」 今治市企画課政策研究室長 安井　孝（３／１５号）
　　　　「有機農業推進法と有機ＪＡＳ認証制度が国内農業の振興につながるために」
　　　　　　　自然農法国際研究開発センター認定事務局長 今井　悟（３／１５号）
　　　　「有機拡大に認証料支援、減収補填明記を」 週刊農林編集部 （３／１５号）
　　　　「農家にとって有機農業推進法とは」 山形県高畠共生塾前塾長 星　寛治（２／１５号）
　　　　「歴史を踏まえた有機農業の推進を」 日本有機農業研究会理事 久保田裕子（２／１５号）
　　　　「ダイナミックな転換の時」 全国有機農業団体連絡協議会代表 金子美登（２／１５号）
　　　　「有機転換に減収補填と環境支払いを」～全有協と有機農研が提言～（２／１５号）
　　　　「有機は環境型の一形態か並立かで論争」 週刊農林編集部（２／１５号）
　　　　　「有機農業推進法制定の意義とこれからの課題」 日本有機農業学会会長・茨城大学農学部教授 中島紀一（１２／２５号）
　　　　　「有機農業推進法の重要ポイントとねらい」 参議院議員/有機農業推進議員連盟事務局長 ツルネンマルテイ（１２／２５号）
　　　　　解説「有機農業推進法有機農業推進法」 週刊農林編集部（１２／２５号）
　
　
　
　「新水産基本計画と漁業振興への提言」（２００６年秋季特集）（連載期間：１１月５日号～１２月５日号／07年４月２５日号）

　　
　　　　「新たな水産基本計画の評価と期待」 山口県水産振興課長 有薗眞琴（４／２５号）
　　　　「漁業構造改革のゆくえと消費者」 広島大学生物生産学部教授 山尾政博（４／２５号）
　　　　解説「新たな水産基本計画」 週刊農林編集部 （４／２５号）
　　　　「将来を見据えた販売事業のあり方」 魚価安定基金業務部総括 佃　朋紀（１２／５号）
　　　　「わが国漁業制度と漁業管理制度のあり方」 広島大学大学院教授 山尾政博（１２／５号）
　　　　「森は海の恋人」 ㈲水山養殖場主・牡蠣の森を慕う会代表 畠山重篤（１２／５号）
　　　　「水産基本計画見直しの中間論点整理を読む」 東京大学社会科学研究所教授 加瀬和俊（１１／１５号）
　　　　「地域の産学官連携による水産業振興」 野辺地町漁業協同組合総括課長 長野　章（１１／１５号）
　　　　「意識改革にも継った『ほたて管理情報システム』」 水産大学校教授 小又文男（１１／１５号）
　　　　「水産基本計画に欠けているもの」 水産大学校教授 三輪千年（１１／５号）
　　　　「水産基本計画の評価と水産物流通改革」 三重大学大学院助教授 常　清秀（１１／５号）
　　　　「多様な生態系回復による沿岸漁業振興を」 鹿児島大学助教授 佐久間美明（１１／５号）
　　　　「日本人に欠ける魚食の大切さ」 ウーマンズフォーラム魚代表 白石ユリ子（１１／５号）
　
　
　
　「園芸福祉で『新たな農業・農村のかたち』を創ろう!!」（２００６年夏季特集）（連載期間：７月２５日号～１０月２５日号）

　　
　　　　「野良仕事と自立支援」 関西青少年自立支援センターＮＯＬＡ理事長 嶺井　毅（１０／５号・１０／２５号）
　　　　「環境療法と園芸療法」<１～２> 和泉会いずみ病院作業療法士 佐藤　透（１０／２５号）
　　　　「ＪＡ高齢者福祉事業における園芸福祉活動」<１～２> ＪＡ庄原園芸福祉士 松本正行（夏季号・９／５号）
　　　　「熊野発園芸福祉のすすめ！」<１～２> 南紀グリーンハウス代表 芝崎裕也（夏季号・８／５号）
　　　　「千葉大学環境健康フィールド科学センターの展開」 千葉大園芸フィールド科学センター長 安藤敏夫（夏季号）
　　　　「欧米の園芸福祉事情」<１～２> フラワービレッジ倉渕生産組合理事・農場長 近藤まなみ（夏季号）
　　　　「日本における園芸療法導入と展開」<１～２> 日本園芸療法研修会代表 澤田みどり（夏季号・８／２５号）
　　　　「園芸療法について」<１～３> 東京農業大学教授 浅野房世（夏季号・８／５号・９／５号）
　　　　「園芸福祉」<１～３> 東京農業大学前学長・教授／日本園芸福祉普及協会理事長 進士五十八（夏季号・８／２５号・１０／５号）
　　　　「園芸福祉と農業の多面的機能の発揮」農水省女性・高齢者対策推進室長 牛谷勝則（夏季号）
　
　
　
　「米政策改革２年の検証と米改革・水田農業振興戦略」（２００６年春季特集）（連載期間：４月５日号～８月５日号）

　　
　　　　「食料・農業・農村基本計画５年間と有機稲作」 民間稲作研究所理事長 稲葉光國（８／５号）
　　　　「コメ政策の検証と今後の課題」<１～３> 宮城大学事業構想学部学部長 大泉一貫（４／５号・５／１５号・７／５号）
　　　　「米政策改革２年の検証と米改革への提言」<１～２> 藤澤流通・マーケティング研究所代表 藤澤研二（４／５号・７／５号）
　　　　「水田農業振興に新しいビジョンとモデルを」<１～２> 国際食料農業貿易政策協議会理事 白岩　宏（５／２５号・７／１５号）
　　　　「米政策改革２年の評価と提言」<１～２> 滋賀県立大学環境科学部教授 小池恒男（５／１５号・６／１５号）
　　　　「先物市場と現物市場をめぐる諸問題」<１～２> 大阪市立大学経済学研究科教授 松島正博（４／２５号・５／２５号）
　　　　「生産調整政策の問題点と消費者視点からの米政策改革」<１～２> 高崎経済大学地域政策学部教授 吉田俊幸（４／２５号・６／５号）
　　　　「最近の情勢を踏まえたコメ政策の展望」<１～２> 九州大学農学研究院教授 鈴木宣弘（４／５号・６／１５号）
　
　
　
　「大豆自給戦略の研究」（２００６年新春特集）（連載期間：１月５日号～４月２５日号）

　　
　　　　「国産大豆の安定生産について」<１～２> 農水省農産振興課長 竹森三治（３／２５号・４／１５号）
　　　　「北村豊里農業経営活性化協議会の大豆作の取り組み」 北海道農業研究センター経営管理研究室長 仁平恒夫（３／２５号）
　　　　「コストダウンによる大豆の高品質と安定生産に向けた取り組み」 山善農園代表取締役 杉山善司（３／１５号）
　　　　「大豆作の将来方向示す山善農園の実践」 中央農業総合研究センター総合研究第１チーム長 梅本　雅（３／１５号）
　　　　「流通業者の視点から見た国産大豆の現状と課題」 全国穀物卸商協同組合連合会大豆対策委員長 平田大三郎（３／１５号）
　　　　「北海道における大豆産業振興の戦略的方向と展開」 北海道農業研究センター主任研究官 森嶋輝也（３／１５号）
　　　　「転作大豆を加工し『生しぼり豆乳』に」 ＪＡあきた北央営農部長 田中安規（３／５号）
　　　　「持続的な三つの安定（供給・価格・品質）確保を強く希求する」 全国味噌工業協同組合連合会専務理事 榎本光正（３／５号）
　　　　「大豆本格生産・販売に向けた経営戦略」 オジマスカイサービス代表取締役 山内孝彦（２／２５号）
　　　　「たかが大豆トラストされどトラスト」 茨城県南農民組合事務局長 小林恭子（２／２５号）
　　　　「大豆の自給率向上に向けた農業機械・施設の開発戦略」 中央農業総合研究センター作業技術研究室長 細川　寿（２／１５号）
　　　　「国産大豆振興戦略への提言」 藤澤流通・マーケティング研究所代表 藤澤研二（２／５号）
　　　　「大豆の自給率向上に向けた新品種の開発」 農研機構作物研究所豆類育種研究室長 羽鹿牧太（２／５号）
　　　　「国産大豆の増産を考える」 全国穀物商協同組合連合会理事長 芳賀正和（１／１５号）
　　　　「食用大豆の自給率向上の課題」 女子栄養大学大学院客員教授 高橋正郎（新年号）
　　　　「脆弱化する世界の大豆市場」 丸紅経済研究所副所長 柴田明夫（新年号）
　　　　「大豆畑トラスト運動」 遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーン事務局 小野南海子（新年号）
　　　　「大豆自給率向上に向けた経営革新の方向と条件」 中央農研関東東海総合研究部チーム長 梅本　雅（新年号）
　　　　「食用大豆自給率向上の戦略課題」<１～２> 東北大学大学院教授 工藤昭彦（新年号・１／１５号）
　　　　「市場のシグナルを感知しやすい流通改革」 中央農研関東東海総合研究部長　有原丈二（新年号）
　　　　「際だって豊富な大豆の栄養・健康機能性成分」 農研機構近畿中国四国農業研究センター室長　関谷敬三（新年号）
　
　
　
　「日本型直接支払いと新米需給システム構築」（２００５年秋季特集）（掲載期間：１０月５日号～１１月１５日号）

　　
　　　　「将来を見据えた実のある農業改革を！」 藤澤流通・マーケティング研究所代表 藤澤研二（１１／５号）
　　　　「直接支払いのローリング・プラン」 拓殖大学教授 叶芳和（１０／１５号）
　　　　「環境直接支払い政策の本格的展開を」 ＮＰＯ法人「民間稲作研究所」理事長 稲葉光國（１０／１５号）
　　　　「農政改革のミステリー」<１～３> 経済産業研究所上席研究員 山下一仁（１０／５号・１０／２５号・１１／１５号）
　　　　「担い手絞り込み農業構造改革を」 宮城大学事業構想学部長 大泉一貫（１０／５号）
　　　　「担い手の多様性と政策支援の考え方」<１～２> 九州大学農学研究院教授 鈴木宣弘（１０／５号・１０／２５号）
　
　
　
　「農村元気戦略の研究（農村地域再生・活性化戦略）」（２００５年夏季特集）（掲載期間：７月２５日号～１２月５日号）

　　
　　　　「地域資源保全管理と農村地域再生戦略」 京都府立大学大学院教授 宮崎猛（１２／５号）
　　　　「農村地域再生・活性化戦略への提言」<１～２> 明治大学名誉教授 井上和衛（夏季号・８／５号）
　　　　「『農村振興施策』と農村地域再生･活性化」<１～２> 農業ジャーナリスト 大野和興（夏季号・９／５号）
　　　　「農村地域再生の課題」 東京大学大学院助教授 小田切徳美（夏季号）
　　　　「ＥＵ農村振興政策と農村ガヴァナンス」<１、２> 茨城大学地域環境科学科長 柏　雅之（夏季号・８／２５号）
　　　　「農村地域再生・活性化戦略」<１～２> 慶応大学大学院助教授 金谷年展（夏季号・１２／５号）
　　　　「農村地域元気回復戦略」<１～２> 拓殖大学教授 叶　芳和（夏季号・８／５号）
　　　　「農村振興政策の指導原理」<１、２～> 経済産業研究所上席研究員 山下一仁（夏季号・８／２５号・９／５号）
　
　
　
　「新基本計画と２１世紀食料・農業・農村戦略の研究」（２００５年春季特集）（掲載期間：４月５日号～６月１５日号）

　　
　　　　「生活者から見た新基本計画」 農業ジャーナリスト 大野和興（６／１５号）
　　　　「担い手２割に農地７～８割集積 週刊農林編集部（４／２５号）
　　　　「『施策の効果に関する評価』抜きの政策提案は実現性を期し難い」<１～２> 東京農工大学前学長 梶井　功（４／５号・６／５号）
　　　　「新基本計画と農政改革」<１～３> 食料・農業・農村政策審議会企画部会長 生源寺眞一（４／５号・４／２５号・５／１５号）
　　　　「食糧・農業・農村基本計画の問題点」<１～２> 経済産業研究所上席研究員 山下一仁（４／５号・６／５号）
　　　　「構造改革へ０５～０６年で基盤強化方針・構想見直し」 週刊農林編集部（４／５号）
　
　
　
　「２１世紀農業技術開発戦略の研究」（２００５年新春特集）（掲載期間：１月５日号～３月１５日号、５月２５日号、６月１５日号）

　　
　　　　「技術研究開発の経済学」 経済産業研究所上席研究員 山下一仁（６／１５号）
　　　　「食料自給率の向上と農林水産研究基本計画」 東京大学名誉教授 熊澤喜久雄（５／２５号）
　　　　「農林水産研究の重点目標に掲げられた『植物工場』」大阪府立大学大学院教授 村瀬治比古（５／２５号）
　　　　「農林水産研究基本計画～コエンザイムＱ１０高含有米を育成～」週刊農林編集部（５／２５号）
　　　　「バイオガスを利用する農村地域の水素・燃料電池インフラ技術」 北海道大学触媒化学研究センター教授 市川　勝（３／１５号）
　　　　「重要性増す流通・加工分野技術の高度化を」 藤澤流通・マーケティング研究所代表 藤澤研二（３／１５号）
　　　　「農業からの窒素やリンの排出削減に何が必要か」 前筑波大学教授 西尾道徳（３／５号）
　　　　「農林水産研究基本目標～研究・技術開発戦略分野別評価～」週刊農林編集部（２／２５号）
　　　　「動物の生物機能を活用した研究・開発の現状と可能性」 農業生物資源研究所グループ長 居在家義昭（２／１５号）
　　　　「昆虫の生物機能を活用した研究・開発の現状と可能性」 農業生物資源研究所グループ長 川崎建次郎（２／５号）
　　　　「過去の農業技術を点検し、新たな活路を見出す農業技術に期待」 農林水産技術情報協会顧問 西尾敏彦（２／５号）
　　　　「21世紀の農業技術開発戦略における稲育種の方向と可能性」 作物研究所稲研究部長 井辺時雄（１／１５号）
　　　　「環境中の微生物コントロール技術と遺伝子組換え作物が開く日本の高度化農業」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　東京大学生物生産工学研究センター教授 小柳津広志（新年号）
　　　　「２１世紀の農業技術戦略におけるイネゲノム塩基配列情報の利用」 農業生物資源研究所ゲノム研究グループ長 佐々木卓治（新年号）
　　　　「農業経営改革に向けたＩＴの活用」<１～３> 農業情報コンサルティング（株）代表取締役 田上隆一（新年号・２／１５号・２／２５号）
　　　　「注目される農産物の機能成分と商品開発の可能性」<１～２> 食品総合研究所食品機能部長 津志田藤二郎（新年号・１／１５号）
　　　　「宇宙のキャベツ畑」<１～２> 大阪府立大学大学院農学生命科学研究科教授 村瀬治比古（新年号・２／２５号）
　　　　「資源循環・環境創造型農業の技術開発への提言」<１～２> 茨城大学農学部教授 中島紀一（新年号・３／５号）
　　　　「農業ロボット開発の可能性と展望」 岡山大学農学部助教授 門田充司（新年号）
　
　
　
　「食料自給戦略の研究」（２００４年夏季特集）（掲載期間：７月２５日号～１２月２５日号）

　　
　　　　「ＥＵ直接支払いと『日本型直接支払い』」 農林水産政策研究所食料消費研究室長 市田知子（１２／５号）
　　　　「構造改革を通じた食料自給率の向上は可能か？」 宮城大学事業構想学部教授・学部長 大泉一貫（１０／１５号）
　　　　「ＷＴＯの枠組み合意の評価と国内政策の方向性」<１～４> 九州大学大学院教授 鈴木宣弘（１０／１５号・１１／１５号・１２／５号・１２／２５号）
　　　　「食料自給戦略の議論に欠ける視点」 藤澤流通・マーケティング研究所代表 藤澤研二（１０／５号）
　　　　「イノベーションと輸出産業課で発展を」<１～２> 拓殖大学教授 叶　芳和（夏季特集号・９／５号）
　　　　「食料自給率は向上できる」<１～２>　慶応大学教授・元大蔵省財務官 榊原英資（夏季特集号・８／５号）
　　　　「平成の農政大改革」<１～２> 国際食料農業政策協議会（ＩＰＣ）理事 白岩　宏（夏季特集号・８／２５号）
　　　　「食料自給率は向上できるか」<１～３> 九州大学大学院教授 鈴木宣弘（夏季特集号・８／２５号・９／２５号）
　　　　「食料自給率は向上できるか」<１～３> 九州大学大学院教授 鈴木宣弘（１０／１５号）
　　　　「『量』から『質』へ食料安保転換を」インサイダー編集長 高野　孟（夏季特集号）
　　　　「逃げるな！　堂々自給率論争を」<１～> 農業評論家 土門　剛（夏季特集号）
　　　　「何が食料自給率を低下させるのか」<１～４> 経済産業研究所上席研究員 山下一仁（夏季特集号・８／５号・９／２５号・１０／５号）
　
　
　
　「資源循環・環境創造型バイオマス戦略の構築と展開」（２００４年新春特集）（掲載期間：１月５日号～３月２５日号／１０月２５日号）

　　
　　　　「農業環境政策をグローバリズム推進の隠れ蓑にしてはいけない」 茨城大学農学部教授 中島紀一（１０／２５）
　　　　「迫力に欠ける農業環境政策」 農林中金総合研究所常務 蔦谷栄一（１０／２５）
　　　　「自然環境とは何なのだろうか」 農と自然の研究所代表 宇根　豊（１０／２５）
　　　　ドイツ「カッセル・プロジェクト」 生分解性プラスチック研究会企画調査委員長 金井康矩（新年号）
　　　　「バイオマス由来プラスチックの技術開発と取組みの現状および今後の展望・展開」<１～３>
　　　　　　　生分解性プラスチック研究会事務局長 大島一吏（新年号・１／１５号・２／１５号・３／１５号）
　　　　「菜の原プロジェクト、その展望と今後の課題」<１～４>
　　　　　　　　菜の花プロジェクトネットワーク事務局長 山田　実（新年号・１／１５号・３／５号・３／２５号）
　　　　「バイオマス資源の電力利用の可能性」<１～２> 長崎総合科学大学教授 坂井正康・村上信明　共著（新年号・３／５号）
　　　　「家畜ふん尿および食品工場残渣等の地域資源を活用した循環型社会の構築へ」<１～４>
　　　　　京都府八木町農林振興課課長補佐 中川悦光（新年号・１／１５号・２／５日号・２／２５号）
　　　　「仕合わせを始めよう」<１～３> 滋賀県新旭町長 海東英和（新年号）／滋賀県新旭町環境課主事 阿部能英（２／１５号・３／１５号）
　
　
　
　「改革特区は農業農村活性化の起爆剤となるか」（２００３年夏季特集）（掲載期間：７月２５日号～９月２５日号）

　　
　　　　「『森林クラスター特区』構想と森林を核とした地域経済の活性化」 北海道水産林務部企画調整課林務企画グループ主査 奥村日出雄（９／５号）
　　　　「広島中部台地地区における企業的農業経営体の創出」<１～２> 広島県世羅町役場産業振興課課長補佐 岡　正博（９／５号・９／２５号）
　　　　「ＮＰＯ立県千葉めざし『ＮＰＯ特区』」 ＮＰＯ法人「ふるさとネッツ」代表 白井彦衛（８／２５号）
　　　　「建設業から農業参入して一年半」 千三矢工業建設社長/たてしなファーム社長 安江高亮（８／２５号）
　　　　「中山間活性化めざす『鴨川市棚田農業特区』」 千葉県鴨川市農林水産課主幹 渡辺寿雄（８／５号）
　　　　「南信州グリーン・ツーリズム特区」 長野県飯田市農政課主査 小椋貴彦（８／５号）
　　　　「『農地トラスト』で地域活性化」 北海道栗山町経済部農政課長 高田威彦（夏季特集号）
　　　　「食料産業振興へ『生命科学活用特区』創設」 青森県農林水産政策課 鳴海英章（夏季特集号）
　　　　「『日本のふるさと再生』構想」 岩手県遠野市政策企画室（夏季特集号）
　　　　「勝沼の風土と文化を醸すワイン造りへのこだわり」 勝沼醸造（株）代表取締役社長 有賀雄二（夏季特集号）
　　　　「建設業核に『中間複合循環産業』創出」 新潟県浦川原村建設農林課課長補佐 山崎　剛（夏季特集号）
　　　　「『新ふるさと創り』めざす」 和歌山県企画部計画局企画総務課主任 田島久嗣（夏季特集号）
　　　　「環境保全型農業特区に認定された地域の現状と展望」 ＮＰＯ法人「いちじま丹波太郎」代表 山名隆衛（夏季特集号）
　
　
　
　「米消費拡大マーケティング戦略」（２００３年新春特集）（期間：１月５日号～３月２５日号）

　　
　　　　「再びコメ輸出戦略について」 国際農業交流・食料支援基金参与／東京農業大学客員教授 白岩　宏（３／５号）
　　　　「コメ消費拡大戦略への提言」<１～２> 藤澤流通・マーケティング研究所代表 藤澤研二（新年号・２／１５号）
　　　　「ユーザー視点の米消費拡大策」 フードディスカバリー（株）代表取締役 福井栄治（新年号）
　　　　「コメを『消費者の食品』として売っていこう」<１～３> マーケティング・プロデューサー 平岡　豊（新年号・２／１５号・３／１５号）
　　　　「コメの粉食文化を創ろう」<１～５> 「米ワールド２１普及協議会」事務局長 高橋仙一郎（新年号・１／１５号・２／５号・３／１５号・３／２５号）
　　　　「立国の基本は『食糧の自給自足』」<１～５> 筑波大学大学院博士課程長 鈴木正成（新年号・１／１５号・２／５号・３／５号・３／２５号）
　　　　「米の消費拡大はできない？」<１～２> マーケティング・コンサルタント 鈴木俊博（新年号・１／１５号・２／２５号）
　　　　「米消費拡大マーケティング戦略への提言」<１> おむすび権米衛代表取締役 岩井健次（新年号）
　
　
　
　「米改革・水田農業振興戦略」（２００２年夏季特集）（期間：７月２５日号～１０月２５日号）

　　
　　　　「滋賀県環境こだわり農業推進条例の制定に向けて」 滋賀県農水産部農政課 河瀬隆雄（１１／２５号）
　　　　「環境保全型稲作を推進する生産調整」 ＮＰＯ法人「民間稲作研究所」代表 稲葉光國（１０／２５号）
　　　　「２１世紀の米政策」 フードディスカバリー（株）代表取締役 福井栄治（１０／２５号）
　　　　「今後の米政策の選択肢」 九州大学大学院農学研究院助教授 鈴木宣弘（９／２５号）
　　　　「米政策の再構築と稲発酵粗飼料の拡大」 九州大学大学院農学研究院助教授 福田　晋（夏季特集号）
　　　　「水田農業の確立へ向けた政策転換」<１～３> 山形大学農学部教授 楠本雅弘（夏季特集号・８／２５号・１０／１５号）
　　　　「環境農業政策の提案」<１～２> ＮＰＯ法人「農と自然の研究所」代表理事 宇根　豊（夏季特集号・８／５号・１０／５号）
　　　　「画期的な消費者視点」<１～３> 和光大学名誉教授 持田恵三（夏季特集号・８／５号・９／２５号）
　　　　「持ち株会社方式で米輸出を」<１～３> 藤澤流通・マーケティング研究所代表 藤澤研二（夏季特集号・９／５号・１０／１５号）
　　　　「米政策の総合的・抜本的見直し」<１> 拓殖大学教授 叶　芳和（夏季特集号）
　　　　「コメ政策改革構想」<１～２> 国際農業食料貿易政策協議会（ＩＰＣ）理事 白岩　宏（夏季特集号・９／５号）
　　　　「生産調整研とは何か」<１～３> 宮城大学大学院教授 大泉一貫（夏季特集号・８／２５号・１０／５号）
　
　
　
　「米と乳製品の輸出戦略」（２００２年新春特集）

　　
　　　　米輸出戦略に参加表明「輸出産地モデルに指定を」　水沢市在住水稲直播栽培農法家及川正紀（５／１５号）
　　　　米輸出戦略に参加表明「印旛沼プロジェクト立上げる」　千葉県印旛沼土地改良区副理事長兼坂　祐（５／１５号）
　　　　「白岩プランの実行を」　宮城大学大学院教授大泉一貫（３／２５号）
　　　　「日本農業は輸出産業にはなりえない」　和光大学名誉教授持田恵三（３／２５号）
　　　　「中国の米輸出戦略にどう対応するか」<１～３>　九州大学大学院教授村田　武（３／５号・３／１５号・３／２５号）
　　　　「イノベーションとご飯のグローバル戦略」<１～２>　日本大学商学部教授 梅沢昌太郎（２／１５号・２／２５号）
　　　　「コメ政策の発想転換」　九州大学大学院助教授 鈴木宣弘（１／１５号）
　　　　「目標は経済民主主義～農業＝輸出産業化論：再考～」　拓殖大学教授 叶　芳和（新年号）
　　　　「アジア市場鳥瞰したコメ戦略を」　丸紅経済研究所首席研究員 柴田明夫（新年号）
　　　　「コメの輸出戦略構想」<１～３> ＩＰＣ（国際農業食料貿易政策協議会）理事白岩　宏（新年号・１／１５号・２／５号）
　　　　「持ち株会社方式で米輸出を」　オイシックス（株）取締役副社長 福井栄治（新年号）
　　　　「嗜好的加工品で輸出拡大を」<１～２>　藤澤流通・マーケティング研究室 藤澤研二（新年号・２／１５号）
　　　　「カナダの乳製品輸出に学ぶ」　九州大学大学院助教授 鈴木宣弘（新年号）
　　　　「乳製品市場の拡大に向けて」<１～３>　東京大学経済学部助教授 矢坂雅充（新年号・１／１５号・２／１５号）
　
　
　
　「農業構造改革とセーフティネット」（２００１年夏季特集）

　　
　　　　「真の担い手を考える」　経団連産業本部産業基盤グループ長 井上　洋（夏季特集号）
　　　　「まず農産物市況改善を」<１～３>　東京農工大学前学長・現名誉教授 梶井　功（夏季特集号・８月５日号・８月２５日号）
　　　　「農業の構造改革とは何か」　拓殖大学国際開発学部教授 叶　芳和（夏季特集号）
　　　　「ドイツ農業の構造改革」<１～２>　明海大学経済学部教授 高山隆子（夏季特集号・８月５日号）
　　　　「構造改革の好機到来。骨太の改革を！」<１～２>　社会基盤研究所主席研究員 藤澤研二（夏季特集号・８月２５日号）
　　　　「骨太な農業構造改革のために農地法改革を」　成蹊大学経済学部教授 本間正義（夏季特集号）
　　　　「アメリカ及びカナダの農業経営安定対策と農業構造」　農林水産政策研究所政策評価研究室長 吉井邦恒（夏季特集号）
　
　
　
　「自然エネルギーが拓く２１世紀の農林水産業・農山漁村」（２００１年新春特集）

　　
　　　　「自然エネルギー促進から持続可能なエネルギーへ」<１～３>　自然エネルギー推進市民フォーラム代表理事飯田哲也（新年号・１／１５号・３／１５号）
　　　　「分権の時代にあうバイオマス」<１～３>　島根大学生物資源科学部教授小池浩一郎（新年号・１／１５号・３／５号）
　　　　「自然エネルギーと農業との豊かな関係」<１～４> 小川町自然エネルギー研究会代表桑原　衛（新年号・２／５号・１５号・３／２５号）
　　　　「ポスト石油化学のためのバイオマス資源」<１～４>　京都大学大学院エネルギー科学研究科教授坂　志朗（新年号・３／５号・３／２５号・４／５号）
　　　　「里山から見る自然エネルギー開発・供給と農山村の活性化」<１～３>　里山研究会会長田端英雄（新年号・２／２５号・３／１５号）
　　　　「バイオマス利用した燃料生産と地球環境守る新しい農業」<１～３>　農水省草地試験場育種資源研究室長中川　仁（新年号・２／１５号・３／１５号）
　　　　「欧米におけるバイオマスエネルギー利用状況と日本の進むべき道」<１～２>　長岡技術科学大学工学部教授森川　康（新年号・２／２５号）
※一部在庫切れのため、コピー販売を含みます
　
　
　
　「ＩＴ革命が農業農村を変える」（２０００年夏季特集）

　　
　　　　「農業・農村ＩＴ利活用体制の整備<１～３>」　ＪＡ長野中央会課長曽根原　正（夏季特集号・８月５日号・９月５日号）
　　　　「ＩＴ化は農業問題解決の糸口<１～５>」　農業情報利用研究会専務田上隆一（夏季特集号・８月５日号・９月５日号・１０月１５日号・２５日号）
　　　　「農産物認証システムのＩＴ化<１～４>」農業研究センター研究情報部上席研究官二宮正士（夏季特集号・８月２５日号・１０月５日号・１１月２５日号）
　　　　「米国における農業分野のＩＴ化<１～３>」　日商岩井（株）オーガニックリーダー福井栄治（夏季特集号・８月２５日号・１０月１５日号）
　　　　「ＩＴが変える農産物の産直流通<１～５>」　社会基盤研究所主任研究員藤澤研二（夏季特集号・８月２５日号・１０月５日号・１５日号・１１月２５日号）
　　　　「情報化が農家を変え、町を変えた<１～２>」　内子フレッシュパークからり情報センター主任森本純一（夏季特集号・８月２５日号）
　　　　「農産物の電子商取引の現状と今後の展望<１～２>」　ワイズシステム（株）青果物部門総括山本謙治（夏季特集号・９月２５日号）
※一部在庫切れのため、コピー販売を含みます
　
　
　
　「ＷＴＯ農業戦略」（２０００年新春特集）

　　
　　　　「ＷＴＯ農業協定と日本の稲作農業<１～２>」　社会基盤研究所主任研究員藤澤研二（新年号・２月１５日号）
　　　　「ＷＴＯ閣僚会合決裂とその背景<１～３>」　東洋大学教授服部信司（新年号・２月５日号・２５日号）
　　　　「ＧＡＴＴ/ＷＴＯが果たしてきた役割<１～３>」　東海大学教授高瀬　保（新年号・２月５日号・２５日号）
　　　　「新たなコンセンサスを求めて<１～２>」　三井物産顧問白岩　宏（新年号・１月１５日号）
　　　　「決裂したＷＴＯ閣僚会議」　東京大学大学院教授生源寺真一（新年号）
　　　　「ＷＴＯ閣僚会議決裂の意味するもの<１～３>」　東京大学名誉教授佐伯尚美（新年号・１月１５日号・２月１５日号）
　　　　「シアトル閣僚会議と次期ＷＴＯ対策」　島根大学名誉教授安達生恒（新年号）
　　　　「シアトル閣僚会議と今後の農業交渉」　農林水産審議官熊澤英明（新年号）