|
焦 点 温暖化でサンマの餌資源悪化を懸念
|
|
北海道大学は、同所的に出現する海産動物プランクトン複数種の成長速度を同時に評価できる新規飼育法「改良人工コホート法」を開発した。海洋熱波による海洋生態系の変化は、世代時間の短いプランクトンにまず先に表れる。同法を用いて水温が動物プランクトンの成長速度に及ぼす影響を評価した結果、北太平洋亜寒帯域に優占するカイアシ類3種のうち2種は成長速度が水温上昇により早くなっていたが、1種は高水温により成長速度が低下していた。この至適水温の低い1種(Neocalanus
plumchrus)はサンマが専食する動物プランクトンであるため、温暖化によって占有率が下がり、サンマの餌環境が悪化することが懸念される。 |
|
|
|
農林抄(論説) 著者リスト
|
|
人新世の有機農業〈2〉 −脱商業化、みんなが農業に関わる社会へ− |
母なる地球を守ろう研究所理事長 長谷川 浩 |
|
|
2.地球も守り、地域経済を活性化する農業と食
農業はやりようでは地球を冷やして、生きもの(生物多様性)を保全することができる。地球を冷やす農業とは、大気中のCO2を土壌有機物(炭素)として固定増加する農業である。海外では、環境再生(リジェネラティブ)農業として知られている。具体的には、畑ではなるべく耕さず(理想は不耕起)常に有機物や緑肥と作物で土壌をカバーする方法だ。・・・続きは本誌で |
|
|
|
つづく |
|
特集 国民一人一人に食料を届ける〈7〉 (季刊特集/著者リスト)
〜食料品アクセス問題への助言〜
|
|
食料品アクセス問題の要因、実態、これから〈3〉 |
―食の脱商業化、みんなが農業に関わる社会へ― |
中村学園大学栄養科学部フード・マネジメント学科教授 藥師寺哲郎 |
|
食料品アクセスと高齢者の健康
地域の置かれた条件と対策の方向性
地域における今後の重点策
おわり |
|
高齢農家と生活者を支援する青果物エコ搬送システムの実験と評価〈1〉 |
東京都市大学都市生活学部准教授 西山敏樹 |
|
本研究の背景と目的
青果物エコ搬送システムの概念構築
青果物エコ搬送システムの実験
農業と都市生活者を結ぶ情報共有システム
つづく |
|
|
農業の労働環境を改善する
|
|
個人経営体の被用者保険適用見直し |
|
人材獲得へ社会保険充実が必要
保険料負担をどうするか |
|
24年産水田作付状況と主食用米の予想収穫量
|
|
作況「やや良」、22万d増産 |
|
大雨による倒伏被害は織り込まれず
米価高騰で新穀販売が芳しくない
【表】24年産主食用米作付面積及び9月25日現在の予想収穫量
【表】9月15日時点の24年産の水田における戦略作物等作付状況 |
|
農園型障害者雇用ビジネスを問う〈4〉
|
|
障害者雇用の本質に立ち返れ |
|
提携企業の改善方向
利用企業の改善方向
自治体の改善方向
おわり |
|
農林水産予算概算要求の主な事業〈4〉
|
|
|
〔農業の持続的な発展〕
農業水路等長寿命化・防災減災事業/畑作等促進整備事業/経営所得安定対策/収入保険制度の実施/農業共済事業の実施/野菜価格安定対策事業/畜産・酪農経営安定対策/家畜衛生等総合対策/消費・安全対策交付金/「予防・予察」に重点を置いた総合防除の推進
〔農村の振興(農村の活性化)〕
地域資源活用価値創出対策 |
|
|
|
|
つづく |
|
農林水産トップニュース
|
|
〔経営・構造〕 政府が豪雨被害と能登半島地震対策で予備費509億円を支出を閣議決定
〔畜 産〕 農水省が牛肉骨粉の鶏・豚の飼料利用を23年ぶりに解禁
〔米麦・食品〕 24年産飼料用米が26%減、増加は1県。輸出好調で新市場開拓用米23%増
〔畑作・果樹〕 農水省が新たな果樹農業振興基本方針の策定に着手
〔林 野〕 全国森林組合代表者大会が林業政策・予算要望を決議
〔水 産〕 国立極地研究所らの研究グループが温暖化で北極域の雲は薄くて消失しやすくなる |
|
|